まずはじめに
このブログは、コインを推奨するものではなく、解説を目的としています。
投資や特定のコインを推奨するものではありません。
日本証券業協会の自己責任原則も合わせてご覧ください。
暗号資産(Crypto Currency)とは？で、暗号資産について解説しましたが、
今回は詳しく、ビットコイン(BTC)について深堀していきたいと思います。
これから先、私たちが、暗号資産(仮想通貨)を日常的に使用する日がいつか訪れます。
その暗号資産を使用する際に、私たちが得られるメリット、またはデメリットって気になりますよね。
それに、法定通貨の円やドルではなくて、暗号資産を使うって
何がどう変わって、どう違うんだろう。
あと、ビットコインと法定通貨の違いも気になるよね。
これから解説していきましょう。
１.ビットコイン(BTC)とは？
ビットコインは「デジタルゴールド」といった方が馴染みがあると思います。
その言葉の通り、「デジタル上の金」という存在であります。
ビットコインがなぜすごいと言われているかというと、
一番すごいところが、インターネット上に価値を保存できるようになったということです。
例えば、自分で音楽を作ってそれをインターネット上で販売したとします。
販売した後に何が起こるかというと、その音楽を買った人がコピペをし、無限に販売できてしまいます。
コピペされ、販売をされてしまうと、最初に販売した収入だけで、それ以上の収入がなくなってしまいます。
その一方でビットコインというのは、インターネット上でコピペなどができません。
なぜかというと、いろんな人がビットコインを管理している「分散型システム」、ブロックチェーンという技術が使われているからです。
ブロックチェーンには「中央集権」という管理者が存在しません。
世界中に「マイナー」という人たちが分散していて、管理をしています。
ブロックチェーンについては、ブロックチェーンとは？
で解説していますのでそちらをご覧ください。
２.ビットコイン(BTC)の起源とは？
ビットコインが生まれたのは2009年の1月3日と言われています。
ビットコインは一番初めに論文が発表されました。
その後にジェネシスブロックという、ブロックチェーンの一番最初のブロック、そこに情報が刻まれたタイミングが2009年の1月3日というわけです。
そのジェネシスブロックにある言葉が刻まれていました。
日本語にすると、「イギリスの外務大臣が二度目の銀行救済の瀬戸際にいる」というメッセージが刻まれていたそうです。
ビットコインは、法定通貨のように増やすことができません。
ビットコインの総量は、約2,100万BTCが上限と決まっており、上限に達するのは2140年ごろになる見込みです。
３.ビットコイン(BTC)と電子マネーの違いは？
電子マネーとは、紙幣や貨幣を使わないで、「電子的(データのやり取り)に決済を行う、決済サービス」のことを指します。
現金をデジタル化しているため、支払いも決済もオンラインのみで完結するタイプもあれば、最近主力になりつつある非接触型決済方法もあります。
電車に乗るときや、コンビニでの支払いに利用するものです。
電子マネーの種類
・交通系：代表的なものに、SuicaやPASMOなど
・流通系：代表的なものにnanaco、楽天Edyなど
・QRコード決済：代表的なものに、PayPalやLINEPay、メルペイなど
すでに日常生活に浸透しつつある仕組みですので、多くの方が実際に利用したことのあるものだと思います。
小銭を財布から出す手間もかからず、非常に便利です。
ビットコインも、電子マネーとして使える特徴を持っています。
そもそもビットコインは紙幣や硬貨が存在しないので、電子マネーとして使えるのは当然のことです。
現在一般的に利用されている電子マネーは、基本的にはその地域で使われている通貨を使って電子的に決済を行うために存在しています。
日本国内の例であれば、円での支払いをより便利にするために、円の紙幣や硬貨の代わりとして電子マネーが活躍します。
そのため、利用者は所有する円を電子マネーの端末に入金したり、あるいは電子マネーでの支払いの際に利用される銀行口座にお金を入れておくことになります。
紙幣や硬貨を利用せず、電子的に決済を実現していますが、実態としては円という通貨をやり取りしていることには変わりありません。
ビットコインは、何らかの端末に円をチャージするというものではありません。
ビットコインを利用して商品を購入する際には、まず手持ちの円という通貨をビットコインという通貨に両替しなくてはなりません。
円をビットコインに両替してはじめて、ビットコインとしての支払いが実行できるのです。
両替をした後の支払いの流れは、一般的な電子マネーと同様です。
ビットコインでの支払いを受け付けているお店で、電子的にビットコインでの決済を実行します。
すると、自分の所有しているビットコインが減り、お店の所有しているビットコインが増えます。
ビットコインは通貨です。
円やドルと違って仮想ではありますが、通貨です。電子マネーとは、貨幣を使わないで決済できるようにするしくみのことです。
暗号資産(仮想通貨)＝電子マネー、ではありません。
暗号資産(仮想通貨)と、電子マネーの違いがよくわかったね。
４.ビットコイン(BTC)を使うメリットは？
①個人間で文字通り「直接」送金ができる
一般的な通貨で送金を行う際には、銀行などを仲介する必要があります。しかし、ビットコインの場合には、個人間で直接支払うことができます。
ビットコインを使うメリットとして、直接会って財布からお金を出して支払うのと同じように、ビットコインを使えば直接相手にお金を支払うことができるのです。
②手数料が無料か格安
仲介する組織が存在しないので、基本的には手数料を払う必要がありません。
これは、個人間の少額な支払いにおいては、非常に重要な特徴です。
銀行送金でも、クレジットカード支払いでも、一定の手数料が存在します。
そのため、少額の商品の売買が難しくなったり、ビジネスの利益率が下がったりします。
ビットコインは、その最大のメリットとも言える直接送金の仕組みのおかげで、従来の手数料の概念を覆した決済を実現するのです。
③制限が存在しない
ビットコインでの決済は銀行を経由した決済ではないので、煩わしい手続きや制限が存在しません。お金の流通が、より自由に行えるようになります。
また国によって通貨の単位が異なるといった特徴もありませんので、ビットコインを使えば、世界中で同じ通貨が利用できるというメリットがあります。
そのためにはもっとビットコインが広まって、ビットコインの支払いを受け付けるお店が増える必要がありますが、今もすでにビットコインでの決済が可能なお店は世界中に存在します。
日本でビットコインが使用できる代表的なお店は、ビックカメラやコジマ（一部店舗のみ）がありますね。
５.ビットコイン(BTC)のデメリットは？
①価格の変動が激しい
ビットコインの価格は変動が激しく、１日のうちでも乱高下を繰り返すこともよくあります。
そのため、より価格が安定した金融アセットに投資を行いたい人のとってはデメリットのなります。
一方、価格変動が激しいことを儲けるチャンスとして捉える人も存在します。
②即時決済が難しい
ビットコインでは、送金などの取引が行われると、その内容に間違いがないかどうかを検証し、不正や間違いがないことが確認されたところで、その取引が確定します。
そのため、送金してもすぐに相手先に着金するわけではなく、即時決済が難しいという側面があります。
しかし、ショッピングやグルメなどの店舗での支払いでは、店舗が指定する「ウォレット」を使うことで、即時決済が可能です。
ただし、指定以外のウォレットを使うと送金に時間がかかったり、場合によってはビットコイン決済が無効とされてしまったりすることもあるため、注意が必要です。
③決済サービスが少ない
３つ目はビットコインの決済サービスが少ないことです。
実店舗がビットコイン決済に対応していれば、ウォレットから送金して、その場で決済ができますが、ネットショッピングの場合はそうはいきません。
クレジットカードと同様に、ユーザーと店舗のあいだに立って決済を仲介する決済サービスが必要となります。
ユーザーから送金されたビットコインを即座に日本円に換算し、月ごとにまとめて振り込むしくみがあれば、店舗側にもユーザー側にもメリットは大きいはずです。
現在ビットコインによる決済サービスを提供している企業はいくつかあり、導入しているサイトも増えつつあります。
しかし、まだ十分な数の企業が参入しているとは言えず、参入企業の増加が今後のビットコインの課題の一つと言えます。
６.ビットコイン(BTC)の注意点とリスク
次に、ビットコインを所有したときのリスクや注意点について説明してもらうよ。
①パスワードの紛失
ビットコインを管理するには、自分自身のみ知る秘密の鍵を管理する必要があります。
「暗号資産」の名の通り、複雑な暗号技術によって管理されています。
もしも、自分のパスワードが誰かに不正に利用されてしまうと、あなたのビットコインは盗まれてしまいます。
パスワード管理の隙をつかれて紛失・盗難・不正利用されたビットコインは世界で相当数あると言われています。
暗号資産(仮想通貨)を持つ際には、いつも使っているパスワードは避け、厳重に管理する必要があります。
②取引所の破綻リスク
続いては、取引所の破綻リスクです。
ビットコインをはじめとする暗号資産(仮想通貨)の売買には、取引所の利用が必須です。
大量のビットコインを管理している取引所はクラッカーに狙われています。
取引所は厳重なセキュリティーを施していますが、過去には実際にクラッキングされて暗号資産(仮想通貨)が悪意ある人の手に渡ってしまったこともあります。
対策としては、セキュリティ対策に力を入れている信頼できる取引所を使うことをオススメします。
できたばかりの取引所だったり、怪しい取引所は避けることが無難です。
③法令・税制の変更リスク
現時点で、ビットコインをはじめとした暗号資産(仮想通貨)全般の法令・税制はあまり整備されていません。
現在は所得税(雑所得)に分類されており、累進課税が適応されていますが、今後どうなっていくかわかりません。
将来的に法令、税制または政策の変更等により、暗号資産(仮想通貨)の保有や取引が制限される可能性、または現状より不利な取り扱いとなる可能性があるという認識も必要になります。
しかし、良い方向にいく可能性もあるので、将来の楽しみで保有しておくこともありですね。
７.ビットコイン(BTC)はどこに保管されているの？
ビットコインには、ウォレット(財布)という概念があります。
これは、円やドルの例でいえば、銀行口座にあたるものです。
ビットコインを利用する全ての人はウォレットを持ち、そこにビットコインを保存し、決済に利用します。
つまり、ビットコインを使いたい人は全員、ウォレットを作成する必要があります。
個人に割り振られるアドレスのようなものです。
実際には長い文字列でウォレットIDが表現されます。
そのままでは覚えにくいため、個人間送金が難しくなります。
そこで、一般的にはIDを短縮したコードを用いたり、スマートフォンで読み取れるQRコードに変換したりして交換します。
８.ビットコイン(BTC)がたらす未来とは？
暗号資産(仮想通貨)は世界中で両替せず利用できる
海外旅行に出かけるときは、渡航先の通貨を現金で用意しておかないと何かと不便です。
大抵の場合、事前に日本の銀行で現地の通貨やトラベラーズチェックに替えておくか、現地の空港で両替することになります。
しかし、この両替の手数料は意外と割高です。
例えば、アメリカドルの場合、国内の銀行での手数料は１ドルあたり約３円の場合が多いです。
1,000ドルを両替した場合、手数料だけで約3,000円もかかります。
海外へ旅行に出掛ける時も、旅行から帰ってきて現地の通貨を日本円に両替するときにも、どちらもしっかり手数料を取られてしまうのです。
しかし、ビットコインで支払えば、両替の手数料は要らず、決済手数料のみで済ますことができるのです。
旅行先の飲食店でもショップでも、ビットコインの決済に対応している店なら、タブレットなどで支払い用のQRコードを表示してくれます。
自分のスマホアプリでそのコードを読み取って送信するだけで、財布から現金を出して支払うのと同じ感覚で支払いができるのです。
ビットコイン決済が可能な店舗は年を追うごとの増えています。
店側にとっても数％の手数料を支払わなくてはならないクレジットカードよりもビットコイン決済はメリットがあり、一部で普及している要因の一つと言えるでしょう。
BTCについて解説しました。
これから便利な世の中になっていくと良いですね♪
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